一般社団法人 日本自動車工業会(会長：青木 哲)は、２００９年度に実施した乗用車市場動向調査の結果をまとめた。

本調査は、一般世帯における乗用車の保有、今後の購入意向などを調査し、需要の質的変化の見通しに役立てるため、全国の世帯に対して隔年毎にアンケート調査を行なっているものである。

今回は時系列の動きに注視し調査を行ない、3,926サンプルの回答があった。

時系列調査結果の主な特徴として以下が見られた。

• 今回調査における全国乗用車世帯保有率は75.8％。1999年から2007年まで79％前後で推移していたが、今回は全国的には経済要因により、また地域によってはさらに人口動態要因により減少に転じたと思われる。
  
• 複数保有率は36.1％。01年から07年は40％前後で推移していたが、今回は減少。
  
• 車型は「大・中型」「小型」の比率が減少し、「軽」の増加傾向が継続中。「大衆車」は07年まで減少傾向だったが、09年は増加。これにはエコカー減税等の影響もあったと推察される。
  
• 前保有車の保有期間（実態）、現保有車の保有予定期間（推計）のいずれも長期化傾向が継続。
  
• 「ハイブリッド」は、不況の影響を受けてユーザーの消費マインドや市場が停滞する中でも、「経済性（低燃費）」と「環境（エコ）」の双方から、消費者に魅力を訴求できる力を持つ。そして、このような先進的で魅力ある車の登場により、市場が活性化する可能性を示唆している。
  
• ＥＴＣ休日特別割引の利用率は36％（ＥＴＣ搭載車ベースでは78％にのぼる）。

報告書は一般向けに配布するとともに、当会ホームページにも掲載する。

乗用車市場動向調査　　http://www.jama.or.jp/

以　上

ご参考：２００９年度乗用車市場動向調査の概要